法律上、アルバイトであっても労働契約が成立している以上、退職するには民法や労働契約法に基づく手続きが必要となります。正社員との違いは契約期間の有無であり、期間の定めがないアルバイトなら2週間前に辞意を伝えれば退職可能です（民法627条）。ただし就業規則や契約書で1か月前など長めの予告期間を定めている場合もあり、そちらに従うことが一般的ですが、あまりに長期の制限は無効の可能性もあります。実務では書面（退職届）提出が望ましいですが、口頭だけでも有効に辞職を主張できます。
バイト先によっては「辞めるなら1か月前に申し出て」などのルールがあり、突然の欠勤はシフトが回らなくなるリスクがあります。円満退職を目指すなら、事前に店長や採用担当へ退職意向を伝え、後任の引き継ぎなど調整を行うのがマナーとも言えます。とはいえ、会社が退職を認めず「辞められない」と言う場合でも、民法上は退職の自由が保障されているため、2週間経過すれば労働契約は終了するのが原則です。退職届は証拠として残せるため、書面で提出し、受領日を明確にしておくと後のトラブル防止に役立ちます。会社が一方的に罰金を請求したり、損害賠償を迫る行為は労働基準法違反の可能性が高いので、労働局や弁護士に相談して対処しましょう。
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